マネー
-
2020.6.20

インデックスファンドにETF……。投資信託を選ぶときにはコストに注目

資産運用で投資信託を選ぶ際、どうしてもリターンの高さばかりに関心が向きがちですが、忘れてはいけないのがコストです。投資信託への投資において、コストを考えることがどうして重要なのか。またインデックスファンドやETF(上場投資信託)などの低コスト商品や最新のトレンドを紹介します。

保有しているだけで手数料がかかる


投資信託には、どういったコストが生じるのでしょうか。まず、購入するときにかかるのが販売手数料です。そして保有期間中に毎年かかるのが、信託報酬です。

直接支払う販売手数料と違って、信託財産から間接的に差し引かれる「信託報酬」の存在を投資家はつい忘れがちです。金融庁のアンケート調査でも、自分が運用している投資信託の信託報酬がいくらか、正確につかんでいる投資家は1割に過ぎませんでした。

保有期間に応じて徴収される信託報酬は、1年ごとの金額は大きくなくても、やがてボディーブローのように効いてきます。銀行や証券会社が勧めてくるアクティブファンドの信託報酬は、平均で1.53%です。100万円の商品を10年間保有した場合、信託報酬は15万円もかかります。
 

こちらもおすすめ
米国経済の動きを表す!S&P500に連動するETFの魅力って何?
米国ETFをNISAで買うメリット・デメリット

最近人気の「低コスト」インデックスファンドとETF

投資信託の種類には、「アクティブファンド」と「インデックスファンド」の2つがあります。

アクティブファンドとは、ファンドマネージャーが独自の方針に基づく組み入れ銘柄やポートフォリオにより、日経平均やTOPIXといった指数以上のパフォーマンスを目指す投資信託です。一方でインデックスファンドやETF(上場投資信託)は、指数通りにポートフォリオを組成します。

ファンドマネージャーによる分析・調査などの手間がかかるので、アクティブファンドのほうがコストは高くなりがちです。

いままで国内ではアクティブファンド全盛の時代が続きましたが、最近は低コストのインデックス型やETFに人気が集まっており、ここ数年では信託報酬が0.2%を切る商品も登場しています。

インデックスファンドやETFは低コストにもかかわらず、最終的なリターンではアクティブファンドに引けを取らないケースも多いです。長期運用を前提とするなら、投資信託に必要なコストを徹底的に精査しましょう。
 

>>その他のおすすめ記事
「年収2,000万円」止まりの人と、その上にいく人の違い
プラチナカードの代表的な特典は?還元率の高さなどメリットも紹介
日系企業と外資企業、年収3,000万超えはどっちが多いのか
「お金は使ってこそ増える」のウソ・ホント
個人事業主ができる「節税対策」6選 法人化という選択肢も?