投資・資産運用
-
2019.6.6

コストパフォーマンスの高い投資対象は?

(写真=Solar/Shutterstock.com)
(写真=Solar/Shutterstock.com)
投資に慣れてくると気になってくるのが、コストパフォーマンスです。さまざまな金融商品が乱立しているため、各商品にかかる手数料などのコストパフォーマンスを比較することは、良い投資対象選びには欠かせません。今回は株や不動産といった金融商品だけでなく、将来のリターンを期待できるコストパフォーマンスの高い投資対象3つをご紹介しましょう。

資格取得:お金に関する専門知識で高リターンを狙う

資格取得は、キャリアアップや目標の達成に役立つ有益な自己投資です。時間やお金を投資して専門知識を学び、資格を取得することが将来的に大きなリターンをもたらすでしょう。しかし、インターネットの普及により、国内だけではなく世界中の資格が取得できる現在、「どのような資格を取得すればよいのか決められない」という人も少なくありません。

せっかく時間とお金を投資するのであれば、高リターンにつながる資格を目指してみてはいかがでしょうか。代表的なものでは、資産運用・投資に役立つ資格や金融業界でのキャリアアップ、または転職に役立つ資格があります。ここでは、その両方に役立つ資格を紹介しましょう。

例えば、「ファイナンシャルプランナー(FP)」は家計・教育資金・保険・年金といった資産設計のカギをにぎる重要なお金の知識を身につけることができます。また、節税・不動産・リスク管理・相続など資産運用に役立つ知識を得ることも可能です。そのため、自分自身のライフプラニングだけではなく、金融業界を含む幅広い分野での活躍が期待できます。

その他、投資の知識を深めたい人は「証券外交員」「証券アナリスト」「投資信託」、不動産に興味がある人は「宅地建物取引士」、確定拠出年金やライフプラニングに関する専門家を目指すための「DCプランナー」など、選択肢は多々あります。

専門分野の学習:クラウドサービスで収入・キャリアにつなげる

インターネットさえあれば、国内外どこにいても働けるようになった現在、日本でもICT利活用促進政策の一環として遠隔で仕事を行うリモートワークが拡大しています。インターネット上で仕事の発注・受注ができるクラウドソーシングの発展も、場所や時間に制限されない新しい働き方の促進材料の一つです。クラウドソーシングは、IT系からデザイン、ライティングまで広範囲な分野が対象です。

そのため、「好きなことを仕事につなげたい」「副業を始めたい」という人には、自分の新しい可能性に挑戦することができるでしょう。書くことが好きな人は、ライタースクール、絵を描いたり物を作ったりすることが好きな人はデザインスクールなど、自分の興味があること・得意なことについて専門的に勉強することが必要です。

クラウドソーシングを活用して経験を積むことで、新たな収入源やキャリアの開拓につながるでしょう。近年は、オンライン講座など自宅で学べる機会も充実しています。

究極の高コストパフォーマンス投資は「読書」?

「読書」は、資格取得や講座の受講よりさらに気軽にできるコストパフォーマンスの高い自己投資です。空いた時間で読書をして「新たな知識を吸収する」「インスピレーションを得る」ことで、自分の将来や目標に投資するというわけです。フォーブスの世界長者番付の常連であるビル・ゲイツ氏やウォーレン・バフェット氏など、富裕層の多くが読書を自己投資の手段にしています。

富裕層関連書籍の米ベストセラー作家トーマス・コーリー氏の研究によると、一代で富を築いた富裕層(保有資産320万~500万ドル、対象年齢42~85歳)の88%が月2冊以上、本を読んでいるのです。これらの富裕層が最も好むジャンルはほかの成功者の自伝で、教育・キャリア・自己啓発関連の本も読書の習慣に取り入れているといいます。

彼らの共通点は、「読書から何かを学びとろうとする姿勢」でしょう。ジャンルに関係なく、1冊の本にはたくさんの知識や経験が詰まっています。「1,500円の本に投資するだけで、著者が5年、あるいは10年かけて蓄積した知識や経験を知ることができる」と考えると、非常にコストパフォーマンスの高い投資です。資産運用から語学まで、読書を通して数えきれないほどさまざまな分野について学ぶことが期待できます。

自分に興味のある分野に関する知識だけではなく、お金の増やし方やキャリアアップに役立つ本に投資してみてはいかがでしょうか。
 

【おすすめ記事】
保険の営業員が「嫌がる質問」とは?
約7割の人が知らないお得な制度とは?
保険に詳しいFPが教える「入るべきじゃない」保険
へそくりより「数倍お得」な資産の築き方
富裕層はどんな資産運用をしている?最新トレンドはITサービスの利用

NEXT 独身・年収800万円 iDeCo(イデコ)でいくら税金が減る? PREV 「PER100倍銘柄」は手を出すべきか、出さないでおくべきか?

関連記事