投資・資産運用
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2020.10.12

【対象別】投資信託を徹底分析!どんな種類があるの?その特徴は?

(写真=wutzkoh/stock.adobe.com)
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投資信託には投資対象によって数多くの種類があるため、選択に悩むケースもあります。そこで今回は、「何に投資をすればよいかわからない」というときのために、投資信託にはどのような種類があるのか、投資対象別の特徴やリスクなどを整理・分析してお伝えします。
 

株式に投資をする「株式型」

投資対象を主に株式としているファンドです。複数の銘柄へ投資しているため、個別の株式投資と比較してリスクの分散ができます。日本国内の株式へ投資する「国内型」と、海外の株式へ投資する「海外型」があり、さらに株式市場の動きに連動するもの、時価総額別・業種別など銘柄を選択して利益を追求するもの、といった様々な種類に分類されます。

国内株式型ファンド

主に日本国内の株式へ投資を行います。投資対象や投資方針によって組み入れる銘柄、リターンやリスクも異なります。国内株式型ファンドは次のようなタイプに分類することができます。

・インデックス型
日経平均株価、東証株価指数(TOPIX)、JPX日経400など、株価指数に連動した運用成績を目指しているファンドです。国内の経済状況や市場の動きと合わせて基準価額が変動するため、値動きは比較的容易に把握できます。

インデックス型のメリットは、後述するほかのファンドと比較して購入コストや信託報酬などが低めに設定されているケースが多いことです。これは、特定の株価指数に連動した動きを目指しているため、銘柄の分析コストや組み換えコストが比較的抑えられるというのが主な理由です。

コストを抑えられる分、利益が出た場合の利回りもよくなります。一方で、指数の動き以上の利益を得ることに大きな期待は持てないため、利益は限定的となります。また、市場全体が落ち込んだ場合にはその影響を直接受けるリスクもあります。

・アクティブ型
インデックス型に対して、個別に銘柄を選択し、株価指数の動き以上の運用成績を目指すものがアクティブ型のファンドです。アクティブ型には、時価総額の大きさで投資対象を厳選する、特定の業種に絞って投資を行う、株価指数にレバレッジを効かせて運用するなど、さまざまな種類のファンドがあります。以下、アクティブ型の主な種類を解説します。

【アクティブ型その1】大型株・中型株・小型株
時価総額別に銘柄を選別して投資を行うファンドです。大型株ファンドは時価総額が一定額以上の大企業を対象としている場合が多く、企業の安定性や収益性を重視して長期的に利益が得られるような銘柄選択が行われています。大型株ファンドは発行株数も多く流動性も高い銘柄に投資を行うほか、大企業は長年にわたってビジネスを行っている場合が多いために倒産リスクなども低めです。

それに対して中型株・小型株ファンドは、上場して間もない企業や独自のビジネスモデルを持っている企業など、今後の業績向上が見込める銘柄を選別して投資を行っているケースが多くなっています。今後の成長や収益拡大に期待して投資をする側面もあるため、対象企業の業績がよければ大きな利益を得られる半面、逆の結果になった場合には損失も大きくなる可能性があります。また中型株・小型株は株価の動きが大きくなるケースがあり、大型株と比較するとリスクも高めです。

【アクティブ型その2】高配当型
こちらは配当に着目して投資を行うファンドです。予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄や今後の配当成長が見込める銘柄など、株価の値上がり益と合わせて高水準の配当収入の確保を目指していくファンドとなります。年に数回分配金を受け取れるファンドもあり、インカムゲインとキャピタルゲインの両方が期待できます。

なお投資信託の分配金には、実際の利益の中から受け取れる「普通分配金」と、利益が出ていない場合に元本の取り崩し部分を受け取る「元本払戻金(特別分配金)」の2種類があります。普通、分配金には税金がかかりますが、元本払戻金は元本を取り崩しているため利益とはならず税金もかかりません。また、分配金を再投資せずに受け取った場合には複利効果を得ることができませんので、事前に分配金の扱いを設定しておく必要があります。

【アクティブ型その3】テーマ型
健康関連企業、AI関連企業、医薬品関連企業、特定の企業とそのグループ企業など、世の中の関心が大きいテーマに関連する銘柄を選定して投資を行うファンドです。時代ごとの流行や話題性の大きさなどによって、投資対象となる銘柄は変化していきます。注目されている業種・業界全体が成長するに伴い、大きな利益が期待できます。

一方で、投資した業種・業界の成長が、一過性で終わってしまったり世の中の関心が薄れてしまったりした場合には、当然ながらファンドへの投資も減少することになります。そのため、短期的には恩恵を受けられる場合もありますが、売買のタイミングには注意が必要です。長期にわたって成長が見込める業種・業界なのかの見極めが重要になります。

【アクティブ型その4】ブル型・ベア型
ブル型ファンドは、日経平均株価やTOPIXなどの株価指数(ベンチマーク)に対して、それよりも大きな値動きでの運用を目指すファンドになります。例えば日経平均株価が5%上昇した場合には10%上昇するなど、ベンチマークの一定倍数の動きを目指して運用を行っていきます。そのため、株価の上昇局面では大きな利益を得ることができますが、下落局面では損失も大きくなり、インデックス型のファンドと比較してハイリスク・ハイリターンのファンドといえます。

それに対してベア型ファンドは、ベンチマークと逆の動きをすることで運用成果を出すことを目的としています。例えば日経平均株価が5%下落した場合には10%上昇するなど、ベンチマークに対して一定倍数で逆の動きをすることになります。そのため、株価の下落局面では大きな利益を得ることができますが、上昇局面では大きく損失が出る場合もあり、こちらもハイリスク・ハイリターンのファンドといえます。

先物取引などを行いベンチマークよりも大きな動きを目指すのが、ブル型・ベア型ファンドの特徴です。そういった背景から、手数料などはインデックス型やほかのファンドよりも割高になる傾向があります。

【アクティブ型その5】バリュー型・グロース型
バリュー型ファンドは、割安株を選定して投資を行うファンドです。PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)などのさまざまな投資指標を活用し、市場平均や割安な銘柄、過去の株価と比較して現在の株価が低い銘柄などに投資を行います。割安な株価は、長期的に見ればその企業の価値を反映し、適正な株価まで上昇するという考え方に基づいて銘柄が選定されます。

一方でグロース型ファンドは、今まで高い収益を上げて成長し、今後もその成長が見込める、市場平均よりも高い収益を継続的に挙げられることが期待される企業を選定して投資を行うファンドです。株価の「割安度」で評価をするバリュー型と比較すると、グロース型は「成長性」で企業の評価を行う点が異なります。

海外株式型ファンド

海外株式型のファンドも、国内株式型と同様にインデックス型とアクティブ型に大別できますが、国内株式型にはないリスクも存在します。

・海外株式型ファンドが抱えるリスク1:為替リスク
まずは、為替リスクです。基準価額は為替変動の影響を受けて、円安になれば基準価額の上昇、円高の場合には下落する傾向にあります。こうした為替リスクを軽減する「為替ヘッジ」を行っている商品もあります。ただし、こうした商品は為替ヘッジを行っていない同一商品と比較すると手数料が割高となる傾向にあり、円高の場合には損失を抑えることができますが、円安の場合にはその恩恵を受けにくくなるというデメリットもあります。

・海外株式型ファンドが抱えるリスク2:各国の政治情勢等に左右される懸念
投資対象国の政治・経済の状況によっては、金融市場も混乱しファンドにも影響が出るリスクもあります。特に政治情勢が不安定な国や、紛争が多発している地域などに投資をする際は注意が必要です。さらに新興国株式に投資する際は、成長性の面から大きな利益を得られる可能性がありますが、反面、市場規模が小さい国もあり、価格変動が大きくなるケースも考えられます。

・海外株式型ファンドが抱えるリスク3:外国企業の業績などが把握しにくい
このようなカントリーリスクのほか、国内株式と比較して投資対象となる企業の実態が見えにくいという側面もあります。実際、国内企業であれば社名を聞いて業種や業績などを、ある程度は想像できるかもしれません。しかし、海外企業の場合は十分な情報を入手することが難しいケースもあり、国内株式型に比べ、どのような企業に投資をしているファンドなのかが把握しにくい点にも注意が必要です。

以上のようなリスクはあるものの、国内株とは異なるテーマと、成長性を期待できるのが海外株式型ファンドです。国や地域、全世界など、投資対象の範囲でいくつかの種類があります。

・単一国型
アメリカ・イギリス・ドイツ・オーストラリア・中国・インド・ブラジルなど、1つの国の株式に投資するファンドです。インデックスファンドにはアメリカのNYダウやS&P500、ドイツのDAXなどに連動するファンドがあり、日本株式型と同様に大型株・中型株・小型株、テーマ型や高配当型といった投資対象を選別したファンドもあります。

投資対象国の成長に投資できるほか、海外の優良な企業や特定業種に投資できるメリットがあります。今後成長が見込める国や業種に投資を行えば、大きな利益を得られる可能性がありますが、対象国の経済状況や個別業種の成長度合いなどを見極めて投資を行わないと、大きな損失を被るおそれがあります。

・地域型
アジアをはじめ、北米・中南米・欧州・アフリカ・中近東・エマージング市場(新興国)といった特定の地域や市場に投資するファンドとなります。その地域の経済情勢が基準価額に影響してくるファンドとなりますが、特に中近東の場合は紛争など地政学リスクがあります。そのため、リスクに見合ったリターンを得られるのか事前に検討する必要があります。

また、エマージング市場については今後の成長次第で大きな利益が見込めます。ただ、先進国と比較して為替変動リスクが大きい場合があり、円との為替レートの推移なども確認しておく必要があります。

・グローバル型
複数の国や地域に投資をするファンドです。日本を除く先進国に投資するファンドや、日本を含めた先進国・新興国に投資するファンドなど、投資対象はさまざまです。MSCIコクサイ・インデックスやMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスといった、先進国や世界株式の株価指数に連動する運用を目指すファンドに投資すれば、先進国や世界全体の成長に合わせた利益を得ることができます。

また世界中の特定業種、例えばAIや宇宙関連企業に投資するファンドもあり、世界的に注目されている業種に投資することも可能です。日本にいながら世界中の企業に投資できるのがグローバル型の魅力の1つといえます。

海外株式型のファンドの場合、日本と比較して成長率の高い国や企業に投資をすれば、高いリターンが期待できます。しかし前述の通り、為替や政治・経済状況などによって価格が変動するリスクがあるほか、日本企業と比較して情報の入手が難しい場合がある点に注意が必要です。
 

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債券に投資をする「債券型」

国内型の債券ファンドの投資対象は、国債・社債・転換社債・物価連動債などがあります。海外型はこれらの債券のほか、エマージング債やハイイールド債など、比較的リスクの高い債券にも投資を行います。国内型のファンドは長く続く低金利の影響で大きな収益を上げることはあまり期待できませんが、海外には日本よりも利率のよい債券があるため、株式型ファンドよりも安定的な利益を得られる可能性があります。

ただし、海外株式型ファンドと同様に海外債券型ファンドにも為替リスクがあり、格付けの低い債券などの場合にはデフォルトのリスクもあります。なお海外債券型ファンドにも、為替ヘッジを行うファンドと行わないファンドがあります。

国内債券型ファンド

・インデックス型
債券の指数であるNOMURA-BPIなどの指数に連動した運用成果を目指すファンドです。国債のほか、社債を投資対象とするファンドもあります。

・物価連動国債型
物価連動国債を投資対象とし、物価連動国債インデックスに連動した値動きを目指すファンドです。物価連動国債は物価の変動に合わせて元本が変動する国債で、その変動によって受け取れる利息の額も増減するのが特徴です。発行後に物価が上昇すれば、その上昇率に応じて元本が増加し、そのぶん受取利息も増えます。長期的に物価が上昇した場合には、インフレにも対応できるファンドといえます。

・複合型
一定以上の格付けがある公社債に投資をするファンドや、金融債などの公共債以外の債券にも投資を行い、利回りの向上を目指すファンドなどがあります。インデックス型よりも高い利回りを目指しているファンドが多く見受けられます。

・転換社債型
国内の転換社債に投資するファンドです。転換社債の特性である債券の安定性と株式の成長性を生かして利益を追求する点が特徴です。

このように国内債券型ファンドもいくつかのカテゴリーにわけることができますが、株式型ファンドと比較して安定的な利回りが得られる一方で、従来から続く低金利の影響で大きな利益は期待できなくなっています。

海外債券型ファンド

・インデックス型
シティ世界国債インデックスやFTSE世界国債インデックスなどの指数に連動した運用成果を目指すファンドで、主要先進国の国債の動きに合わせた利益を得ることが可能です。日本と比較して海外の国債の利率は相対的に高いため、国内型ファンドよりも高い利回りが期待できます。

また、個別の国のインデックス型ファンドもあり、その国の債券市場全体に間接的に投資を行うこともできます。

・格付け型
格付けの高さによって投資対象を選別しているファンドです。投資対象は一般的にソブリン債、エマージング債、ハイイールド債の3つに分類できます。

ソブリン債は世界各国の政府や政府関係機関が発行または保証している債券で、格付けが高く安全性や信用度も高いとされています。反面、利率は低い傾向にありますが、安定的な利回りを得ることができます。

エマージング債は新興国の政府や政府関係機関、企業が発行する債券で、ロシア・中南米・中国・インド・東南アジアなどの地域の債券となります。今後の経済成長が見込めるため高い利回りを期待することができますが、一方でソブリン債よりもインフレや通貨危機などのリスクが高くなります。

ハイイールド債とは格付けが投資適格未満の社債を指します。社債には格付けがAAA格からBBB格までの「投資適格社債」があり、格付けがBB格以下の社債がハイイールド債と呼ばれます。投機的格付け社債とも呼ばれ、一般的に発行体の信用力が投資適格社債よりも低く、そのぶん利回りが高くなっています。

このように債券は発行体の信用度によってリスクとリターンが変わるので、債券型ファンドも投資対象でそれぞれリスクとリターンが異なります。安定的な利回りを求める場合にはソブリン債に投資しているファンドを、高いリスクに見合ったリターンを得たい場合にはハイイールド債に投資しているファンドなど、リスクの許容範囲によって選択するファンドが変わってきます。

不動産へ投資をする「REIT」

REIT(リート)とは不動産投資信託のことを指し、日本の不動産投資信託はJ-REITまたは国内REIT、海外の不動産投資信託は海外REITとも呼ばれます。いずれもビル・商業施設・住宅などさまざまな不動産へ投資を行い、賃料収入を投資家へ分配する仕組みです。

通常の不動産投資の場合にはまとまった資金や借入が必要になりますが、REITは少額から不動産投資できる点がメリットです。また株式と比較して、一般的に不動産投資はリスクが低くなることが多く、株式型ファンドと比較してもリスク・リターンともに大きなブレがなく、安定的な運用を行うことも可能です。株式型や債券型のファンド以外にも分散投資を行いたいという場合に、選択肢の1つとなります。

REITのリスクには、空室や家賃滞納などによる収益の悪化や、景気変動などによる不動産価格の下落などが考えられます。災害などによる建物損壊も、ほかのファンドにはないリスクです。さらに投資対象物件の周辺に新しい建物が建設されるなど、外的要因で収益が悪化するリスクもあります。

そのため、不動産に関する知識をある程度持ち合わせておくことが必要です。複数のREITに投資を行う投資信託を選択し、間接的により多くの物件に投資することでリスクの分散を図ることも可能です。

海外REITについても同様のメリット・デメリットがあります。ただし、為替リスクはもちろん、海外株式・海外債券以上に投資対象である不動産の状況、具体的には立地条件や周辺施設などを把握しにくいという難点もあります。

ほかにもさまざま。より専門性の高い投資信託

これまで比較的市場規模が大きく商品数も多い国内、海外の株式型、債券型の投資信託、そして不動産を対象としたREITを取り上げてきました。このほかに、より専門性の高い投資信託もあります。代表的なものをいくつか紹介しましょう。

コモディティファンド

コモディティとは、金・原油・ガソリン・天然ガス・小麦・大豆・トウモロコシなどの資源や商品を指します。これらに投資する投資信託はコモディティファンドと呼ばれ、金の現物市場や原油の先物市場などに連動する動きを目指して運用されています。

コモディティファンドは、これらの資源や商品の現物市場や先物市場に投資をする場合と比べてコストが抑えられるほか、さまざまな商品に分散投資を行っているファンドもあり、リスクの軽減が図れるでしょう。また、物価の上昇や下落が基準価額に影響してきますので、インフレが進むほど利益が出るという側面もあります。

ただし、ほかの投資信託と比較して価格変動の予測が難しい場合もあります。資源国や輸出国同士の対立なども資源や商品の価格に影響を及ぼす場合があり、国際情勢によっては大きな損失が出てしまうことも考えられます。また、穀物の商品価格は天候による影響も受け、収穫高で基準価額が変動してきます。

これらの情勢を予測したうえで投資を行う必要があるため、株式・債券・不動産ファンドと比較すると、コモディティファンドはリスクや難易度が高いといえます。

バランス型

ここまで株式・債券・不動産・コモディティなど、さまざまな商品に投資をする投資信託を紹介しました。これらの投資信託を組み合わせて投資をする投資信託が、バランス型ファンドです。国内外の株式・債券・不動産などをバランスよく組み合わせて、リスクをできるだけ軽減しながら利益を上げることを目指しています。

バランス型ファンドでも、株式の比率が高いファンドや債券の比率が高いファンドなど、リスクとリターンの大きさはそれぞれ異なります。1つのファンドで複数の商品に投資できるメリットもあり、リスクを分散させながら運用することができます。また例えば、株式型ファンドだけに投資した場合と比べるとリターンが少なくなるケースもあります。

ヘッジファンド型

これまでお伝えしてきた投資信託は、株式・債券・不動産・資源・商品などの相場の動きに連動して、基準価額も相対的に変動する投資信託です。一方で、相場の動きや経済環境などの要因に関係なく、絶対的な利益を追求するファンドがあります。これがヘッジファンドと呼ばれているものです。

ヘッジファンドは、先物取引・オプション取引・スワップ取引などさまざまな「デリバティブ取引」を活用して金融商品を分散し、高い利益を目指しています。通常の金融商品の取引とは異なる手法をとっているため運用コストも高く、最低投資金額も数千万円以上からなど、富裕層向けの金融商品となっています。

このヘッジファンドの運用手法を取り入れ、広く一般の投資家が購入できるのがヘッジファンド型投資信託です。ヘッジファンドのように高い利益を得られる可能性がありますが、市場の動きに関係なく基準価額が変動するため、ほかの投資信託よりも相場の動きを読んで投資することが難しくなるでしょう。

また、購入時の手数料や信託報酬などの運用コストがほかの投資信託よりも高くなっていますので、それに見合ったリターンを得られるか確認する必要があります。絶対的利益を求めているとはいえ、「必ず」利益が出るわけではなく、損失が出る可能性もあります。運用コストを合わせると、ほかの投資信託よりも損失が大きくなってしまうリスクもあります。

まとめ:自分にあった投資信託を探してみよう

今回お伝えしたように、投資信託には株式・債券・不動産などさまざまな投資対象があり、1つのファンドのなかでも複数の銘柄に投資を行っているため、個別の銘柄や商品に投資する場合と比べてリスクを抑えることができます。個人ではなかなか行うことが難しい複数の投資先に分散投資できますので、自身のリスクに合わせた投資信託を探してみてはいかがでしょうか。
 
文・澤田
所属・FP事務所FP EYE代表
1971年生まれ、東京都出身。FP事務所FP EYE代表。NPO法人日本相続士協会理事・相続士・AFP。相続税評価額算出のための土地評価・現況調査・測量や、遺産分割対策、生命保険の活用等、専門家とチームを組みクライアントへ相続対策のアドバイスを行っている。設計事務所勤務の経験を活かし土地評価のための図面作成も手掛ける。個人・法人顧客のコンサルティングを行うほか、セミナー講師・執筆等も行う実務家FPとして活動中

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