投資・資産運用
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2020.5.30

株初心者が成功するために注意すべきこと9選

(写真=NicoElNino/stock.adobe.com)
(写真=NicoElNino/stock.adobe.com)
2020年に入り、これまでは高値でなかなか手を出しにくかった株にも割安感が生まれています。こうした状況は、株式投資を開始するのにコストを抑えられることが期待できる反面、株の初心者が投資で成功するためにはいくつか注意しておくべきことがあります。

株式投資の魅力

 株式への投資を検討する前に、そもそも株式をきちんと理解しておきましょう。企業の立場からすると、事業を開始したり新規事業を立ち上げたりする場合に、資金が必要となります。資金を獲得する手段としては、銀行からの融資、社債の発行などが挙げられます。融資や社債は、期限までに借り入れた資金を返済する義務を企業が負わなければなりません。株式も企業が投資家から資金を集める手段の1つですが、返済の義務がない点が融資や社債とは大きく異なります。
 
投資家からの視点でみると、資金を求める企業に対し株式を通して出資することになります。土地や金など投資対象そのものが価値を持つ現物資産と違い、株式そのものには価値は存在しません。従って、株を通して投資した会社が倒産という事態になれば、株式自体には何の価値もなくなり、出資した資金を失うリスクもあります。
 
いかなる金融商品にもメリットやデメリットが存在するように、株式には企業が倒産した時に出資した資金を失うリスクはありますが、他の金融商品にはない魅力もあることから投資家を引き付けます。主な魅力として挙げられるのは次の3点です。

値上がり益

 ある企業の株に100万円を投資したとしましょう。その後、この企業の業績が順調に伸び、株価も比例して上昇して120万円にまで上昇した場合、20万円の値上がり益が生まれたことになります。マイナス金利の導入以降、定期預金の金利はごくわずかなもので、期待するほど利息収入が見込めない中、株式には相対的に高い値上がり益が期待できます。

株主優待

 いまや様々な媒体で紹介されている株主優待も株式投資の魅力の1つです。株主優待といってもその形態は様々で、自社製品を株主に贈呈したり、商品券および割引券を送付したりするケースが主流です。

配当金

 企業が株主に利益を還元する方法として、上記の株主優待の他、配当金という形式も多く採用されています。平均配当利回りは約2%の水準となっています。中には10%を超える企業もあり、定期預金と比較すると高水準ですが、ひとたび企業の業績が落ち込んだ場合は、配当が減らされたり、無配となったりするケースもあるため、注意が必要です。

どこで株の取引を実施するか?

 株式への投資をスタートさせるには、証券会社で口座を開設することが必要となります。証券会社を大きく2つに分けると、オンライン専門の証券会社と、実店舗を構える対面式の証券会社となります。オンライン専門の証券会社における株式の取引手数料は対面式の証券会社と比較すると割安に設定されていることが一般的です。
オンライン証券は、インターネットを通して投資家が株式売買を実施する一方、対面式証券会社は、投資家である顧客に営業担当者がそれぞれ付き、株式投資の相談や購入手続きなどを実施していました。ただ、近年は両者の間の垣根は取り払われつつあります。
 
従来はネットでの株式取引が主流だったオンライン証券においても、様々な取引方法を導入しています。一例を挙げると、投資に関して電話で相談できる窓口を設けたり、対面での投資相談及び投資アドバイスをする担当者を付けたりすることも可能です。また、対面式の証券会社においてもオンライン取引が導入され、店舗で株式取引を注文するより割安な手数料で取引をすることもできます。
 
証券会社 SBI証券(オンライン) 野村証券(対面式)
取引方法(現物) スタンダード アクティブ 店舗 オンライン
手数料(1注文の約定代金50万円まで) 250円(税込275円) 0円(*1日の約定代金合計) 3,575円 524円
 

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株価のチェック方法

株は証券取引所で売買されており、従来は証券取引所の立会場と呼ばれた場所に証券会社の担当者が張り付き、株式の発注などを行っていました。最新の株価の状況は証券取引所で確認するか、午前・午後の終値をニュースの報道でチェックするのが主流でした。技術の進歩とともに、証券取引所においても注文手続きの業務などにコンピューターが導入され、立会場が姿を消しました。それまでは証券会社などの関係者以外、アクセスが限られていた最新の株価情報についても、いまや検索サイトで誰もが確認できるようになりました。
 
新聞やニュースで伝えられる株価の情報では、「日経平均株価」という用語が用いられています。日経平均株価とは、日本経済新聞社が算出する東京証券取引所市場(第一部)に上場している225銘柄の平均株価指数を指しています。225銘柄は自動車メーカーをはじめとする技術、金融、食品や小売業などの消費、素材、資本財、運輸・公共といった部門の銘柄で構成されています。この構成銘柄は定期的に見直しがされており、2019年9月には「東京ドーム」を除外し、「エムスリー」が新たに採用されました。
 
日経平均株価は、景気や銘柄を構成する各企業の業績によって数値が上下するほか、様々な要素からの影響も受けます。まず金利との関係については、金利をコントロールする中央銀行つまり日本銀行は、景気が過熱したり、あるいは過度に冷え込んだりしないように、金利を上下させます。各企業の業績が好調で、景気が過熱している際には金利は引き上げられ、各企業は投資をする際に借り入れるコストが金利上昇によって引き上げられます。結果的には企業の設備投資が手控えられ、景気の過熱感が収まり企業業績がこれまでのように続伸しなくなり、株価が下落する傾向があります。一方で金利が引き下がれば、反対方向の力学が働き、企業が割安なコストから借り入れ、設備投資に積極的になり、企業業績が上向き、株価も押し上げられることが期待されます。
 
金利のほか株価に大きなインパクトを与える要素として為替も挙げられます。自動車を中心とする製造業が存在感を示す日本の産業においては、為替市場で円安となった場合、輸出された製品は現地で従来よりも割安になり、価格競争力が高まり売り上げが伸びるとともに、業績アップが期待されることから、日経平均株価は上昇する傾向があります。一方で、円安の場合、海外から調達しなければならない企業にとっては、コストがアップし、業績に響きます。代表的な例としては石油会社や電力、ガス会社です。こうした業種の株価は円安になった場合に下落圧力がかかります。

株式の銘柄選び方

 日経平均株価を構成する株式の銘柄は225に過ぎませんが、東京証券所一部(東証1部)に上場している会社は2,000社を超えます。誰もが知っている大手企業もあれば、馴染みのない企業の株も存在します。その中から投資する株式をどのように選択するのか。注目したいポイントは各企業の経済の基礎的条件といわれているファンダメンタルズです。具体的にはいくつかの指標がファンダメンタルズを代表します。
 
まず、ある企業の株価が割安なのか割高なのかを判断する基準として用いられる株式収益率、通称「PER」について説明します。PERはその企業の株価を1株当たりの当期純利益で割った値です。東証1部に上場している銘柄の株式収益率は約13倍です。投資したい企業の株価水準を判断する際、この13倍という数値を1つの尺度として参考にすることはできますが、PERが何倍になったらその株価が割安、割高という明確な基準は存在しません。
従って、ある企業のPERが2年前は10倍だったけれども現在は5倍となった場合には株価は割安、15倍に跳ね上がれば割高と判断することができます。同じ企業のPERを時系列で比較する以外にも、同業他社でPERを比較して株価が割安か割高かを判断することも可能です。
 
次に参考となる指標は、企業が自己資本を有効に活用して利益を上げているかを示す「自己資本利益率(ROE)」です。日本経済新聞が東証1部の金融を除く企業の平均を集計したところ、2018年度は9.8%となっています。この割合が高ければ、収益性や成長性が期待できるほか、配当や株主優待での利益還元が充実する可能性もあります。
 
最後に抑えたいポイントは株価純資産倍率(PBR)です。この数値は、企業活動をストップさせ資産を株主に分けた場合の1株当たりの純資産です。PBRの倍率は株価を1株当たりの純資産で割った値です。1株あたりの純資産が500円のケースでは、企業活動が停止すれば、株主である投資家は1株当たり500円を手にすることになります。この時点で株価が500円であればPBRは1倍となります。仮に株価が300円であればPBRは0.6倍となり、この企業の株は売られすぎていると判断することになります。PBRの平均値は、東証1部に上場する大型株で1.8倍、中型株1.3倍、小型株0.9倍となっています。
 
さらに配当利回りも株式投資の際に参考となる指標です。10万を投資した企業から、株主への利益還元として3,000円の配当金が支払われた場合、配当利回りは3%となります。東証1部上場企業の平均利回りは2.26%となっています。この数値だけに着目すると、定期預金より魅力的に感じられるかもしれませんが、注意も必要です。配当金は業績によって変動する可能性があり、その額が引き上げられることもあれば、減額されることもあり、中には業績が振るわず無配といって配当金が支払われなくなるケースもあります。
 
また、配当利回りは企業が発表している割合と各投資家にとっての配当利回りは異なります。例えば1株1,000円の株価の企業が1株あたり20円の配当を投資家に還元すれば配当利回りは2%となります。しかし、株価は常に変動しています。仮に1株1,200円の時に株を購入していても、配当は20円ですので、この場合、この投資家にとっての配当利回りは1.6%となります。また、現在の株価より安く1株800円のときに株を購入していれば、配当利回りは2.5%となります。
 
この配当利回りに加え、株主優待も銘柄選びのポイントともなるでしょう。日常生活で使用している特定のメーカーが、株主優待として自社製品のセットを株主に贈呈するようなケースでは家計のプラスにもなります。また、株主優待で娯楽施設への招待特典や割引を進呈する企業もあります。これまでに紹介してきた数値的なデーターに加え、株主優待品が自身の趣味や生活スタイルに合っているかも銘柄選びでは重要になってくるでしょう。

株はいつ買えばよいのか

 
下記の図は何に見えるでしょうか。一見、単純な図形にしかみえないかもしれませんが、株式取引ではローソク足と呼ばれているものです。

 

まず、四角形が白く塗られているローソク足(A)は、株価がその日の株式市場が始まった時よりも終了した時点の方が高い場合に用いられ、(B)は終わりの時点の株価が開始時点の株価をした回ったときに用いられます。
 
 
さらに点線の頂点と底辺、四角形に接する点にそれぞれその日の株価の始値、終値、取引時間中の高値、安値が示されます。1日で株が大きく買われたり、売られたりすると、このローソク足は長くなり、逆に短いローソク足は値動きが落ち着いている状態を指します。特にローソク足が長く表示されるような場合には、まずは四角形の色が白か黒で株価が上がったのか下がったのかを見極めます。ローソクが長くなった要因として、決算などで好調な業績から株が買われたのか、あるいは事業の不振により株が売り込まれたのかといった要因をそれぞれ探ります。
 
ローソク足のほかに移動平均線というグラフも参考になります。これは、ある一定期間における株価の終値の平均を折れ線グラフで表したものです。
 
 
移動平均線はこのように表され、ローソク足がその日1日の動きを示すのに対し、一定期間の株価のトレンドを把握するのに役立ちます。

取引の流れ

 
株式の銘柄選び、売買のタイミングを見極めたところで、いざ取引を実施するにあたり、その流れも理解しておく必要があります。まず株式の注文方法は主に3つあるというところから説明します。
 

成行

株価は刻々と変化するため、いま売買するのと、10分後ではその値段が大きく変わることがあります。その株価の流れに任せるのが成行注文です。例えば100株買いたい、売りたいという注文を出せば、その時点での株価で手続きが進められていきます。
 

指値

変動する株価を前に、この株価だったら買いたかった、売りたかったという思いを抱かれるかもしれません。そのような場合は、成行ではなく、指値注文が最適です。これはあらかじめ、1株●●●円で購入あるいは売却希望と発注します。この方法を利用すれば、希望する株価に達するまで株価をチェックし、成行で注文する必要はなくなります。
 
一方で、希望する値に達しない場合は、当然ながら株の売買取引は成立しません。投資家であれば、割安で購入、できるだけ高く売却したいという心理が働くのは当然ですが、こうした想いが強く現実の株価からかけ離れた値を指定するといつまでたっても取引が成立しないという事態に陥るため、株価の変動状況のチェックは欠かせません。
 

逆指値

指値では、株式を安く買うために株価が下落する局面では買い、株式を高く売るために株価上昇局面では売りという発注がされますが、逆指値はそれとは反対に株価下落局面で売り、上昇局面で買うという取引のために活用される注文方法です。具体的には、20万円で購入した株が23万円になった場合、指値取引において22万円で売却を指定すると、現在値が23万円と上回るため、その時点で取引が成立してしまいます。この時点で3万円の利益は確保できますが、仮にその後株価が25万円に上昇すれば、5万円の利益を獲得する機会を喪失することになります。
 
一方で、損失のリスクにも備える必要があります。逆指値で現在23万円の株価が22万円まで下がったら売却という注文を出せば、22万円まで下がった時点で取引が成立します。仮にその株価がその後、19万円、18万円と下落基調をたどることになれば、その前に売却し、利益を確保できることになります。
 
これらのいずれかの方法を用いて注文する際には、1つの株式の注文に対し手数料がかかります。ネット証券では取引された代金に応じて手数料が設定されています。
 
約定代金 SBI証券 楽天証券 auカブコム証券
5万円まで 55円 55円 99円
10万円まで 99円 99円 99円
20万円まで 115円 115円 198円
50万円まで 275円 275円 275円
100万円まで 535円 535円 1,089円

ネット証券SBI証券と楽天証券の両社では手数料に差はありません。1回の注文に対し手数料を請求するほかにも、1日の約定代金の合計に手数料を課すプランも存在します。SBI証券では、アクティブプランと呼ばれるこの手数料では、1日の約定代金の合計が50万円までは手数料無料、100万円までは838円となっています。楽天証券でも同様のプランを提供しており、こちらも50万円までは手数料無料、100万円までは943円に設定されています。
 
さらに株式を売却する際、その株が購入した時よりも株価が値上がりしていれば、税金も納める必要があります。その税率は20.315%に設定されており、仮に100万円で購入した株が120万円になった場合、この20万円に対しか課税されるため、支払う税金は約4万円となります。

節税にはNISA

20%の税負担の事実を知って、株式投資への意欲がやや薄まる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、この20%の税金は少額投資非課税制度(NISA)を活用すれば、5年の期間、免税の措置が適用されます。NISAは毎年120万円の非課税枠が設けられるため、5年間で最大600万円の投資に対する税の優遇措置が受けられます。NISAの適用を受けるにはNISA口座を別途開設する必要があります。
 
同じNISAでも「つみたてNISA」と呼ばれる制度もあります。こちらは年間の非課税枠が40万円、非課税期間は20年となりますが、投資対象が投資信託に制限されており、株式には投資できません。従って、株式投資における税優遇措置を希望する際は、一般NISAの口座を開設しなければなりません。

株価下落時の対処法は?

 こうした節税対策は株価が上昇し、利益が出ている際に有効な措置といえますが、一方株価が下落した際にはどのような措置を講じればよいのでしょうか。
 

塩漬け

100万円で買った株が80万円まで値下がったとしましょう。これ以上の値下がりを避けるために、その時点で売却すれば20万円の損失となります。しかし、損失が発生するために、売却できないで長期間にわたりその株を保有している状態を塩漬けと呼びます。その後、株式が好転して、値上がりすれば塩漬け期間は忍耐の時間とも捉えられなくもないですが、株価の先行きを見通すことは容易くはありません。
 

ナンピン買い

100株を100万円で購入したものの、その後50万円まで株価が下がった場合、何も行動を起こさないのは塩漬けとなりますが、株価が下がったところで、さらにその株価を購入することをナンピン買いと呼びます。そうすることで、購入価格の平均値を引き下げることができます。つまり、最初の100株を100万円で購入し、次の100株を50万円で購入すれば、平均して100株を75万円で購入したことになります。
 

損切り

株価が上昇したり、株主優待を受け取ったりするのを期待して購入した株の値が下がった場合、塩漬け、ナンピン買いのほかに損切りを実施することも一つの手段です。今後、株価が上昇することが見込めないと割り切り、値下がりした時点で売却する手法です。具体的にいくら下がったら損切りするかという基準は、それぞれの投資家が設定するものです。
 
例えば、100万円を投資した株が80万円まで値下がりしたら、潔く売却し、20万円の損失を受け入れます。仮にこの株価が50万円までにさらに値下がりしたら、損失はさらに拡大することになるので、投資家が許容できる損失のラインを自ら設定し、それに達したら見切りをつけて売却することになります。
 

初心者にありがちな失敗談

証券会社や運用ファンドの世界で活躍するプロでさえも株式市場で利益を出し続けることは困難です。個人投資家も同じ証券取引所でこうしたプロたちと渡り歩いていくことになりますが、初心者ゆえに失敗してしまうことも多々あります。その代表例をいくつか挙げてみましょう。
 

株主優待にばかり目写り

株式の銘柄を選択する際、上述のようにファンダメンタルズの指標となるPERやROE、PBRといったデーターを分析せず、企業から贈呈される株主優待ばかりに着目して投資銘柄を選択してしまうことです。優待を贈呈できるのは、経営がうまくいっているからと惑わされるのには注意が必要です。企業も、投資家からの資金を引き付けるため、経営状況が苦しい中でも株主優待を削減しない場合もあります。従って、株主優待だけに着目していると、企業の経営実態から目が背いてしまうことになりかねません。
 

ルールを遵守しない

購入した株が値下がりするのは誰にとっても辛いことです。マイナス表示される株価を見たくもない気持ちが沸き上がるのは当然でしょう。しかし、こうした心理状況においても、あらかじめ決めた損切りのルールを実行できる初心者は実はそれほど多くありません。もしかしたら、株価が持ち直してくれるかもしれないと淡い期待を抱き、損切りに踏み切れず、あれよという間に株価が下がり、損失が拡大してしまう悪循環に陥ってしまいます。これは株価が上昇した際にも当てはまります。
 
例えば、20%上昇したら、売却して利益を確定させると決心したものの、いざ株価が上昇し始めると、さらなる上昇を期待してしまい、売却になかなか踏み切れないという事態に陥ります。仮にその株価がその後急落すれば、あの時売っておけばよかったという後悔の念に駆られてしまう初心者が数多く存在します。
 
株式投資は、決して運用のプロを対象とした投資ではなく、万人に門戸が開かれています。まずは、取引を開始するのにどの証券会社で口座を開くのか、税の優遇措置を受けるためにNISAを利用するのかから検討を始めることになります。口座開設の手続きが終了すれば、実際に投資する銘柄を絞り込むために、PERやROE、PBRなどのファンダメンタルズを分析し、株価が適切な水準かどうかを判断します。実際に株を買う前には、いくらになったら利益確定の為に売る、いくらまで値下がりしたら損切りするというルールを設置し、自ら決めたルールをしっかりと実行できるかという点も、株式投資では鍵となるでしょう。
 
こうした点に気をつければ、初心者からスタートした株の取引も、大切な資産運用の手段として欠かせない存在になることも決して難しいことではありません。

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