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2019.12.19

なぜ今注目?フィットネス市場が盛り上がっている理由

(画像=George Rudy/Shutterstock.com)
(画像=George Rudy/Shutterstock.com)
パーソナルジムや24時間営業のフィットネスジム拡大など、筋トレブームの影響もあってか、以前より街なかでジムを目にする機会が増えたかもしれません。ダイエットや健康といったワードは常に関心を引きやすいですが、ここ数年はとくにフィットネス市場が盛り上がっている印象。この勢いにはどのような背景があるのでしょうか。

フィットネス市場が盛り上がっている2つのワケ

(1)暗闇ジムなどの出現によるジムの多様化

以前は、マシンやプールを完備した大型の総合フィットネスジムが主流でしたが、ここ数年のフィットネス市場の特徴のひとつに「ジムの多様化」が挙げられます。

自分のペースで取り組めるパーソナルトレーニングやヨガ、ストレッチ、暗闇ジムなど、小規模で専門的なジムが急増。自分のペースで取り組めて、好みに合わせたサービスを選択できるようになりました。ジムに通うことへの精神的なハードルも下がり、これまで運動から遠ざかっていた人も気軽に始めやすくなった側面もあると考えられます。

(2)企業の社員に対する健康意識の高まり

社員の健康管理に乗り出す企業が増えてきており、社会全体として健康意識が高まっています。例えば、ヤフー〈[YHOO]-NASDAQ〉では社員食堂で提供する揚げ物料理の一部を100円値上げした「揚げ物税」を導入。揚げ物のメニューを値上げする一方、「お魚還元」として魚料理を150円値下げしました。社員の食生活の改善を目的に、独自の試作を打ち出した流れに注目が集まっています。

国内全体として、「健康」が見直されている昨今。今後のフィットネス市場も、より需要が高まっていくのではないかと予想されます。

フィットネス業界における市場規模

2017年のフィットネスクラブ市場は、4,610億円(同比2.9%増)と過去最高を更新しました(公益財団法人日本生産性本部、『レジャー白書2018』より)。

市場拡大の背景には、前述のジム多様化や健康意識の高まりをはじめ、「健康寿命」や「長生きリスク」といった問題なども考えられます。筋トレブームもまだまだ衰えない点などを考慮すると、直近においては市場規模がさらに拡大していく可能性が高いと見られています。

フィットネス関連の注目銘柄は?

フィットネス業界が盛り上がってくると、関連銘柄が気になる人もいるはずです。注目の2銘柄をご紹介しましょう。

コシダカホールディングス〈2157〉

「カラオケまねきねこ」を展開する同社は、女性向けフィットネスクラブ「カーブス」の運営も行っています。

カーブスといえば、中高年女性にターゲットを絞り、主婦の生活圏へ出店する方針で業態を拡大してきました。最近では店舗数2,000店を達成し、今後3~5年でさらに400店を出店する予定。昨年にはカーブス事業の本部(米国)を買収しており、海外事業のさらなる拡大が予想されます。

さらに、2020年3月には、「カーブス」を手がける子会社・カーブスホールディングスを「スピンオフ」という仕組みで分離・独立させることを発表。コシダカホールディングス〈2157〉から独立するカーブスは、東証に新規上場する予定です。単独事業に集中することによって、さらなる成長に注目が集まっています。

セントラルスポーツ〈4801〉

家族でフィットネスクラブを利用するならば、株主優待にも注目したいところです。2019年3月末現在、全国に231店舗(直営172店舗/受託59店舗)あるセントラルスポーツ〈4801〉は、子ども向けの優待内容も充実しています。例えば、子ども向け短期水泳教室や短期体育教室、短期ダンス教室の受講料が50%割引になるといった特典が用意されています。

専門的なジムがトレンドではあるものの、総会員数40万人を超えている老舗クラブは比較的安定しているといえるでしょう。また、シニア層において総合ジムの需要は決して少なくありません。

フィットネス業界4強である老舗勢(コナミスポーツ〈コナミホールディングス9766〉、セントラルスポーツ〈4801〉、ルネサンス〈2378〉、ティップネス[日本テレビホールディングス〈9404〉子会社])でも、24時間フィットネスや暗闇フィットネスなどの新業態をスタートさせたところも出てきました。安定した成長が見られる中、ここからの伸び率にも期待したいところです。
 

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今後のフィットネス市場はどうなる?

着実に拡大しているフィットネス市場。フィットネスジムが一気に増加したことによって、今後各サービスがどのような展開を見せるかの分かれ道にもなりそうです。

日本のフィットネスクラブ会員数は2018年時点で約500万人。スポーツ大国であるアメリカは日本の12倍の約6,000万人(『Fitness Business』誌調べ)です。アメリカに続くような成長が日本にも見込めるのかどうか、2020年の東京オリンピック効果も含め、ここ数年の動きに要注目です。


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